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〒101-0041
東京都千代田区神田須田町2-17
神田INビル6階
TEL 03-6206-9070
FAX 03-6206-9077
mail:jsp.office@pathology.or.jp
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HOME > 新着情報 > 「免疫組織化学検査項目および実施件数等に関する実態調査」へのご協力のお願い
| 「免疫組織化学検査項目および実施件数等に関する実態調査」へのご協力のお願い |
日本病理学会認定施設・登録施設
施設責任者各位
病理技術担当責任者各位
この度，日本病理学会 医療業務委員会/精度管理委員会では2024年度の活動の一環と致しまして，「免疫組織化学検査項目および実施件数等に関する実態調査」を実施することとなりました．
病理診断のための免疫組織化学（IHC）検査（診療報酬上の医療技術名は「免疫染色病理組織標本作製」）の項目数は，新たな有用なマーカー/特異抗体の登場等に伴い，年々増加している状況になっているものの，その大部分は，医科診療報酬点数表の「第13部 病理診断」「第１節 病理標本作製料」「Ｎ００２ 免疫染色（免疫抗体法）病理組織標本作製」「その他（１臓器につき）」の区分で実施されているため，各項目における国内実施状況の把握が難しい状況となっております．また当該区分のIHC検査項目の多くが，薬事未承認検査として実施されており，検査の質保証の観点から，関係学会・団体からの文書において言及されています（参考文献1,2）．
こうした背景を受け，日本病理学会 医療業務委員会/精度管理委員会では， IHC検査（一部遺伝子関連検査）の実施状況に関する調査を行うことといたしました．当調査の趣旨ならびに意義をご理解の上，ご支援・ご協力を賜りたく，何卒お願い申し上げます．なお，本調査の集計結果につきましては，施設が特定されないかたちへ加工したのちに，後日ご協力頂いたご施設へご報告させていただきます．また加工後のデータにつきましては，学会や論文での公表に加え，本調査へご協力いただいている精度管理事業実施団体（特定非営利活動 法人 日本病理精度保証機構（JPQAS）等）とも共有させていただく予定ですので 予めご了承いただけますようお願い申し上げます．（※なお加工後のデータの取り扱いに関し，ご質問・懸念等がございましたら，以下お問い合わせ先の【本調査の集計結果の公表・共有について】宛にご連絡いただけますと幸いです）．
調査内容
（１）IHC検査項目および実施件数等に関する調査票へのご記入
① 以下エクセルシート「IHC実施状況調査票」をダウンロードいただき，ご入力ください．
※ 調査対象期間：2024年1月〜12月（１年間分）のIHC検査オーダー分になります．
「IHC実施状況調査票_〇〇〇〇病院.xlsx」
をダウンロードする
② 記入方法等については，以下PDF「調査票入力の手引き」をご参照ください．
「調査票入力の手引き.pdf」をダウンロードする
③ 調査票への入力が完了いたしましたら，以下宛にメール送付ください．
---------------------------------------------------------------
IHC実施状況調査ワーキンググループ事務局
調査票提出専用メールアドレス：cdad.jimu.hokudai@gmail.com
---------------------------------------------------------------
（２）「免疫組織化学染色の実施状況に関するアンケート」へのご回答
・以下URLのグーグルフォームからご回答ください．
https://forms.gle/yxx7reGG9zG19EmaA
お問い合わせ先
【本調査全般について】
IHC実施状況調査ワーキンググループ事務局
お問い合わせ専用メールアドレス： c-dad-jimu@pop.med.hokudai.ac.jp
【本調査の集計結果の公表・共有について】
担当委員・ワーキンググループ長
北海道大学病院 先端診断技術開発センター(C-DAD) 畑中 豊
メールアドレス： yhatanaka@huhp.hokudai.ac.jp
参考文献
1. ３学会合同ゲノム医療推進タスクフォース 要望書．日本癌学会，日本癌治療学会，日本臨床腫瘍学会合同ゲノム医療推進タスクフォース．2017年11月7日
https://www.jsmo.or.jp/membership/committee/petition/doc/20171107.pdf
2. 我が国における Laboratory Developed Test (LDT）の枠組みと臨床実装における課題に関する考察. 日本臨床検査振興協議会 LDT に関するワーキンググループ． 2024年3月22日
https://www.jpclt.org/news/detail/20240321140523/
施設責任者各位
病理技術担当責任者各位
日本病理学会 医療業務委員会
委員長 佐々木 毅
担当委員・精度管理委員会
委員長 孝橋賢一
委員 畑中 豊
委員長 佐々木 毅
担当委員・精度管理委員会
委員長 孝橋賢一
委員 畑中 豊
この度，日本病理学会 医療業務委員会/精度管理委員会では2024年度の活動の一環と致しまして，「免疫組織化学検査項目および実施件数等に関する実態調査」を実施することとなりました．
病理診断のための免疫組織化学（IHC）検査（診療報酬上の医療技術名は「免疫染色病理組織標本作製」）の項目数は，新たな有用なマーカー/特異抗体の登場等に伴い，年々増加している状況になっているものの，その大部分は，医科診療報酬点数表の「第13部 病理診断」「第１節 病理標本作製料」「Ｎ００２ 免疫染色（免疫抗体法）病理組織標本作製」「その他（１臓器につき）」の区分で実施されているため，各項目における国内実施状況の把握が難しい状況となっております．また当該区分のIHC検査項目の多くが，薬事未承認検査として実施されており，検査の質保証の観点から，関係学会・団体からの文書において言及されています（参考文献1,2）．
こうした背景を受け，日本病理学会 医療業務委員会/精度管理委員会では， IHC検査（一部遺伝子関連検査）の実施状況に関する調査を行うことといたしました．当調査の趣旨ならびに意義をご理解の上，ご支援・ご協力を賜りたく，何卒お願い申し上げます．なお，本調査の集計結果につきましては，施設が特定されないかたちへ加工したのちに，後日ご協力頂いたご施設へご報告させていただきます．また加工後のデータにつきましては，学会や論文での公表に加え，本調査へご協力いただいている精度管理事業実施団体（特定非営利活動 法人 日本病理精度保証機構（JPQAS）等）とも共有させていただく予定ですので 予めご了承いただけますようお願い申し上げます．（※なお加工後のデータの取り扱いに関し，ご質問・懸念等がございましたら，以下お問い合わせ先の【本調査の集計結果の公表・共有について】宛にご連絡いただけますと幸いです）．
令和7年1月
調査内容
（１）IHC検査項目および実施件数等に関する調査票へのご記入
① 以下エクセルシート「IHC実施状況調査票」をダウンロードいただき，ご入力ください．
※ 調査対象期間：2024年1月〜12月（１年間分）のIHC検査オーダー分になります．
「IHC実施状況調査票_〇〇〇〇病院.xlsx」
をダウンロードする② 記入方法等については，以下PDF「調査票入力の手引き」をご参照ください．
「調査票入力の手引き.pdf」をダウンロードする③ 調査票への入力が完了いたしましたら，以下宛にメール送付ください．
---------------------------------------------------------------
IHC実施状況調査ワーキンググループ事務局
調査票提出専用メールアドレス：cdad.jimu.hokudai@gmail.com
---------------------------------------------------------------
（２）「免疫組織化学染色の実施状況に関するアンケート」へのご回答
・以下URLのグーグルフォームからご回答ください．
https://forms.gle/yxx7reGG9zG19EmaA
ご回答の期限は2月28日とさせて頂いております．
ご多忙のところ大変恐れいりますが，何卒ご協力の程，よろしくお願い申し上げます．
ご多忙のところ大変恐れいりますが，何卒ご協力の程，よろしくお願い申し上げます．
お問い合わせ先
【本調査全般について】
IHC実施状況調査ワーキンググループ事務局
お問い合わせ専用メールアドレス： c-dad-jimu@pop.med.hokudai.ac.jp
【本調査の集計結果の公表・共有について】
担当委員・ワーキンググループ長
北海道大学病院 先端診断技術開発センター(C-DAD) 畑中 豊
メールアドレス： yhatanaka@huhp.hokudai.ac.jp
参考文献
1. ３学会合同ゲノム医療推進タスクフォース 要望書．日本癌学会，日本癌治療学会，日本臨床腫瘍学会合同ゲノム医療推進タスクフォース．2017年11月7日
https://www.jsmo.or.jp/membership/committee/petition/doc/20171107.pdf
2. 我が国における Laboratory Developed Test (LDT）の枠組みと臨床実装における課題に関する考察. 日本臨床検査振興協議会 LDT に関するワーキンググループ． 2024年3月22日
https://www.jpclt.org/news/detail/20240321140523/
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