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東京都千代田区神田須田町2-17
神田INビル6階
TEL 03-6206-9070
FAX 03-6206-9077
mail:jsp.office@pathology.or.jp
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HOME > 新着情報 > 第73回（令和9/2027年度）秋期特別学術集会会長ならびに第117回（令和10/2028年度）学術集会会長の募集について（公募のお知らせ）
| 第73回（令和9/2027年度）秋期特別学術集会会長ならびに第117回（令和10/2028年度）学術集会会長の募集について（公募のお知らせ） |
学術評議員各位
一般社団法人日本病理学会は、第73回（令和9/2027年度）秋期特別学術集会会長ならびに第117回（令和10/2028年度）学術集会会長を以下のとおり募集いたします。
日本病理学会秋期特別学術集会（秋期特別総会）の会長ならびに学術集会（春期総会）の会長は、定款施行細則の定めるところにより、いずれも理事会が選考し、総会において決定しています。
ここに、第73回（令和9/2027年度）秋期特別学術集会会長ならび第117回（令和10/2028年度）学術集会会長を、下記の要領により募集いたします。
１．応募は自薦であること。
２．応募者は、第73回秋期特別学術集会会長の場合は令和9/2027年11月１日に、また、第117回春期学術集会会長の場合は令和10/2028年４月１日にそれぞれ満65歳以下の日本病理学会学術評議員であること。
３. 応募者は、日本病理学会学術集会開催要領（別記）の趣旨を踏まえて、所定の用紙に学術集会に対する考え方、学術集会の具体的な実行計画、日本病理学会及び関連学会において近年に行った主要な学術活動等を記載すること。記入に際しては、用紙に適切に収まるよう配慮すること。
４．署名欄には直筆で氏名を記入すること。
５． 応募の締切りは、令和7年1月15日（水）必着とすること。
なお、所定用紙の交付または本件についての質問がありましたら、本学会事務局までお問い合わせください。
日本病理学会事務局 E-mail: jsp.office@pathology.or.jp TEL : 03-6206-9070
提出方法
① 応募書類送付の前に、応募申請のE-mailをお送りください。
ⅰ）E-mailの件名として 「第73回秋期特別学術集会会長応募申請」あるいは「第117回春期学術集会会長応募申請」とし、その後ろにご自身の会員番号も記載してください。
ⅱ）１．送信予定日時 ２．氏名 ３．所属（教室名まで正式名称を）を記載してください。
② ①の申請メール送信後、応募書類（すべての書類をひとつのPDFファイルとしてつないだもの）をPDF電子媒体としてメールに添付するかたちで送付してください。
ⅰ）件名・表題等は「第73回秋期特別学術集会会長応募書類送付」あるいは「第117回春期学術集会会長応募書類送付」として、その後ろにご自身の会員番号を記載してください。
ⅱ）ファイル受領から「業務日」３日以内に受領メールを返信いたします。受領のメールが届かない場合は、すみやかに事務局宛にお問い合わせください。
ⅲ）各種連絡や審査用資料の作成については、会員システム登録の情報を元に行われます。事前に登録内容の確認、修正をお願いします。
提出先
一般社団法人日本病理学会 会長公募受付係
E-mail: jsp.office@pathology.or.jp
＜第73回秋期特別学術集会会長の応募用紙のダウンロード＞
＞＞WORDはこちら ＞＞PDFはこちら
＜第117回学術集会会長の応募用紙のダウンロード＞
＞＞WORDはこちら ＞＞PDFはこちら
【別記】
日本病理学会学術集会開催要領
本学術集会開催要領は、学術集会改革案（平成18年5月1日決定）の主旨に基づき、国際化への対応を含め、改めて学術集会の開催に係る要領を定めたものである。
「背景」
日本病理学会は「病理学に関する学理及びその応用についての研究の振興とその普及を図り、もって学術の発展と人類の福祉に寄与する」ことを目的としており、学術集会は「病理学に関わる学会員が研究発表と意見交換を通して持続的な後継者の育成をするとともに、病理学に関する最新情報の収集を行う場」として重要な役割を担っている。病理学が対象とする分野は広く、基礎研究においては様々な研究手段や技術を包含するのみならず、病理診断の精度向上は社会的要請として日本病理学会に課せられている。これら多種多様な分野の連結を図り、新たな医学と医療の発展に寄与するとともに、医療の質を担保する専門医制度の運用と会員の医療レベルの向上に努める必要がある。一方、学問・技術の進歩による研究活動の深化と拡散化、業務の拡大や専門化、支部活動の活性化、学会・研究会の増加などにより、学会員の学術集会に求めるところも変化してきている。さらに、若手病理医・研究医の育成、国際化への対応も重要な課題となっている。
「開催要領」
これらの日本病理学会における命題・課題をふまえ、学術集会では「学術研究活動の発表・意見交換」と「診断病理に関する最新情報の収集」を乖離することなく保証し、次に掲げる観点に添って開催する。
(1) 病理学に関わる学会員の学術成果の発表の場を提供し、発表を通して若手研究者・病理医の育成を行う。
(2) 蓄積された完成度の高い研究成果や中堅クラスの研究成果の発表を通して病理医・研究者を育成・刺激する。
(3) 病理診断・専門医に関連する講習会を通じて診断精度の維持・向上と新知識の習得を保証し、病理診断医育成を図るとともに、基礎病理学的研究と診断病理学的知見を結びつける研究の推進と発表を促進する。
(4) 世界への情報発信とアジア・オセアニア地域での病理学の中核を担うために国際化に取り組む、など。
(5) 病理学に興味をもつ医学生を増やすため、学部学生の発表の場を準備するとともに、学部学生の参加に便宜を図る。
「具体的留意事項」
(1) 春期学術集会：春期学術集会の学術プログラムが研究と病理診断などのバランスの取れた内容とするため「病理診断講習会」「分子病理診断講習会」とシンポジウム、ワークショップ、一般発表演題との重なりを少なくする。そのために病理学会の事業である「病理診断講習会」「分子病理診断講習会」については、それぞれ病理診断講習会委員会、研究推進委員会は学会長と密接な連携により、その内容の充実を図る。専門医資格更新に必要な講習会を実施する。「宿題報告」は1会場で行いplenaryとする。
(2) 秋期特別総会：「学術研究賞(A演説)(7-8件)」、「症例研究賞演説（B演説）」及び「病理診断特別講演(2件)」は1会場で行いplenaryとする。会長は学術委員会と密な連携をとり、「シンポジウム」、 「教育講演」、「公募演題」などは、会長の裁量にて複数会場で行なうことも可とする。IAP教育セミナーなどとの効果的な連動を考慮する。アジア若手研究者を招聘し発表する場として、インターナショナルポスターセッションを開催する。
(3) 学術集会プログラム統一性の確保:春期学術集会会長および秋期特別総会会長の立候補者は、学術集会プログラムの統一性の確保や類似プログラムの反復・乱立の回避などのため、プログラム内容や企画方針などを応募申請書に明記する。
(4) 国際化への対応：学術集会の国際化を促進するために、英語での参加登録、インターナショナルセッションの設置、日程表の英語版の作成などに努める。
(5) 実際の開催・運営に係る詳細な注意事項は別途定める。
平成26年11月19日 理事会策定
平成27年3月17日 同一部改定
平成28年3月25日 同一部改定
平成29年12月1日 常任理事会一部改定
一般社団法人日本病理学会は、第73回（令和9/2027年度）秋期特別学術集会会長ならびに第117回（令和10/2028年度）学術集会会長を以下のとおり募集いたします。
令和6年11月14日
一般社団法人日本病理学会
理事長 小田 義直
一般社団法人日本病理学会
理事長 小田 義直
日本病理学会秋期特別学術集会（秋期特別総会）の会長ならびに学術集会（春期総会）の会長は、定款施行細則の定めるところにより、いずれも理事会が選考し、総会において決定しています。
ここに、第73回（令和9/2027年度）秋期特別学術集会会長ならび第117回（令和10/2028年度）学術集会会長を、下記の要領により募集いたします。
記
１．応募は自薦であること。
２．応募者は、第73回秋期特別学術集会会長の場合は令和9/2027年11月１日に、また、第117回春期学術集会会長の場合は令和10/2028年４月１日にそれぞれ満65歳以下の日本病理学会学術評議員であること。
３. 応募者は、日本病理学会学術集会開催要領（別記）の趣旨を踏まえて、所定の用紙に学術集会に対する考え方、学術集会の具体的な実行計画、日本病理学会及び関連学会において近年に行った主要な学術活動等を記載すること。記入に際しては、用紙に適切に収まるよう配慮すること。
４．署名欄には直筆で氏名を記入すること。
５． 応募の締切りは、令和7年1月15日（水）必着とすること。
なお、所定用紙の交付または本件についての質問がありましたら、本学会事務局までお問い合わせください。
日本病理学会事務局 E-mail: jsp.office@pathology.or.jp TEL : 03-6206-9070
提出方法
① 応募書類送付の前に、応募申請のE-mailをお送りください。
ⅰ）E-mailの件名として 「第73回秋期特別学術集会会長応募申請」あるいは「第117回春期学術集会会長応募申請」とし、その後ろにご自身の会員番号も記載してください。
ⅱ）１．送信予定日時 ２．氏名 ３．所属（教室名まで正式名称を）を記載してください。
② ①の申請メール送信後、応募書類（すべての書類をひとつのPDFファイルとしてつないだもの）をPDF電子媒体としてメールに添付するかたちで送付してください。
ⅰ）件名・表題等は「第73回秋期特別学術集会会長応募書類送付」あるいは「第117回春期学術集会会長応募書類送付」として、その後ろにご自身の会員番号を記載してください。
ⅱ）ファイル受領から「業務日」３日以内に受領メールを返信いたします。受領のメールが届かない場合は、すみやかに事務局宛にお問い合わせください。
ⅲ）各種連絡や審査用資料の作成については、会員システム登録の情報を元に行われます。事前に登録内容の確認、修正をお願いします。
提出先
一般社団法人日本病理学会 会長公募受付係
E-mail: jsp.office@pathology.or.jp
＜第73回秋期特別学術集会会長の応募用紙のダウンロード＞
＞＞WORDはこちら ＞＞PDFはこちら
＜第117回学術集会会長の応募用紙のダウンロード＞
＞＞WORDはこちら ＞＞PDFはこちら
【別記】
日本病理学会学術集会開催要領
本学術集会開催要領は、学術集会改革案（平成18年5月1日決定）の主旨に基づき、国際化への対応を含め、改めて学術集会の開催に係る要領を定めたものである。
「背景」
日本病理学会は「病理学に関する学理及びその応用についての研究の振興とその普及を図り、もって学術の発展と人類の福祉に寄与する」ことを目的としており、学術集会は「病理学に関わる学会員が研究発表と意見交換を通して持続的な後継者の育成をするとともに、病理学に関する最新情報の収集を行う場」として重要な役割を担っている。病理学が対象とする分野は広く、基礎研究においては様々な研究手段や技術を包含するのみならず、病理診断の精度向上は社会的要請として日本病理学会に課せられている。これら多種多様な分野の連結を図り、新たな医学と医療の発展に寄与するとともに、医療の質を担保する専門医制度の運用と会員の医療レベルの向上に努める必要がある。一方、学問・技術の進歩による研究活動の深化と拡散化、業務の拡大や専門化、支部活動の活性化、学会・研究会の増加などにより、学会員の学術集会に求めるところも変化してきている。さらに、若手病理医・研究医の育成、国際化への対応も重要な課題となっている。
「開催要領」
これらの日本病理学会における命題・課題をふまえ、学術集会では「学術研究活動の発表・意見交換」と「診断病理に関する最新情報の収集」を乖離することなく保証し、次に掲げる観点に添って開催する。
(1) 病理学に関わる学会員の学術成果の発表の場を提供し、発表を通して若手研究者・病理医の育成を行う。
(2) 蓄積された完成度の高い研究成果や中堅クラスの研究成果の発表を通して病理医・研究者を育成・刺激する。
(3) 病理診断・専門医に関連する講習会を通じて診断精度の維持・向上と新知識の習得を保証し、病理診断医育成を図るとともに、基礎病理学的研究と診断病理学的知見を結びつける研究の推進と発表を促進する。
(4) 世界への情報発信とアジア・オセアニア地域での病理学の中核を担うために国際化に取り組む、など。
(5) 病理学に興味をもつ医学生を増やすため、学部学生の発表の場を準備するとともに、学部学生の参加に便宜を図る。
「具体的留意事項」
(1) 春期学術集会：春期学術集会の学術プログラムが研究と病理診断などのバランスの取れた内容とするため「病理診断講習会」「分子病理診断講習会」とシンポジウム、ワークショップ、一般発表演題との重なりを少なくする。そのために病理学会の事業である「病理診断講習会」「分子病理診断講習会」については、それぞれ病理診断講習会委員会、研究推進委員会は学会長と密接な連携により、その内容の充実を図る。専門医資格更新に必要な講習会を実施する。「宿題報告」は1会場で行いplenaryとする。
(2) 秋期特別総会：「学術研究賞(A演説)(7-8件)」、「症例研究賞演説（B演説）」及び「病理診断特別講演(2件)」は1会場で行いplenaryとする。会長は学術委員会と密な連携をとり、「シンポジウム」、 「教育講演」、「公募演題」などは、会長の裁量にて複数会場で行なうことも可とする。IAP教育セミナーなどとの効果的な連動を考慮する。アジア若手研究者を招聘し発表する場として、インターナショナルポスターセッションを開催する。
(3) 学術集会プログラム統一性の確保:春期学術集会会長および秋期特別総会会長の立候補者は、学術集会プログラムの統一性の確保や類似プログラムの反復・乱立の回避などのため、プログラム内容や企画方針などを応募申請書に明記する。
(4) 国際化への対応：学術集会の国際化を促進するために、英語での参加登録、インターナショナルセッションの設置、日程表の英語版の作成などに努める。
(5) 実際の開催・運営に係る詳細な注意事項は別途定める。
平成26年11月19日 理事会策定
平成27年3月17日 同一部改定
平成28年3月25日 同一部改定
平成29年12月1日 常任理事会一部改定
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