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病理剖検輯報とデータベース

日本病理剖検輯報は、1960年(1958年度剖検)を第1輯とし、毎年刊行されてきました。
日本の大学病院や認定病院・一般病院における病理解剖の記録を多数集めたもので、国際的にも類例なく、日本人の病気の実態がうきぼりにできる貴重なデータの集積となっています。
この剖検輯報の内容を、コンピュータのデータベース上におさめたものを、病理剖検輯報データベースとよんでいます。
1974年度の286施設、約2万3千剖検から始まったデータベースは、現在、2013年度分まで、1045施設、約111万剖検のデータを納めるまでに至っています。


■データベースの登録内容に関する解説
剖検輯報データベースの登録項目と内容について

■データベースに収録している1974年から2013年までの全剖検の内訳
年度別の剖検数
年度別の剖検数の推移グラフ
年度別-性別-年令区分別の剖検数

■症例別、年令区分別、性別などの集計表を掲載(過去10年分)
剖検輯報データベース集計表

剖検輯報データベースの利用
剖検輯報データベース利用方法 (2013/12/02)
※なお、データベースの詳細な検索利用につきましては、病理学会学術評議員のみを対象としています。

第1輯報序文(1960年刊行)
日本全国で1年間に行なわれる病理解剖の例数は,ここ数年来,毎年10,000例ほど少しずつ多くなる傾向である。この全部の記録をまとめたものが欲しい というのが日本病理学会員の長年の願望であった。これはまた,ひとり病理学者だけの願望ではあるまい。死因に関して,病理解剖に基づく統計的考察の資料の 要求は,臨床各科はもとより,医学の総ての分野の人々の要求だと思う。
もとより,病理解剖と,それに続く病理組織学的研究とだけによって,人間の死を決定する総ての原因が明らかにされるというのではない。死の真の原因を知る ことは,生の真相を知ることと同じように困難なことだと思う。しかし,疾病の治療に従事し,やがて死に遭遇したときに,われわれはその死の真因を出来る限 り追及し,これに肉迫しなければならない。この肉迫の第1の手段が病理解剖である。われわれはそこで,かくされたものを始めて白日の下に見,不確実であっ た推定を確実にし,或いは訂正する。諸々の臨床的観察の資料をあらためて総合的に連絡,整理して,死に至った過程の理解が,一先ず成立する。同時に,なお 不明,不可解な問題と疑問が生じて,さらに進んだ細菌学的,微生物学的或いは生化学的研究等々が,そこから展開する。即ち病理解剖は,病死の原因の第一段 の理解の場で有ると同時に,現実に即した医学的研究課題の提起の場である。医学の教育と研究の場で,病理解剖が第一義的に重視される所以である。これなし に,治療医学の真の進歩改善も,基礎医学各分野の独創的研究の開発も,ともに期待され難いのである。
一方,特定の病理解剖所見の集団的或いは地域的に多発があれば,これはその由って来たる所,即ち環境医学的探求の真の起点となる。いかに欧米の医学が進歩 し,これらとの交流がさかんになっても,日本には独自の研究課題がある筈である。それは不断に日本人の死因を追及しながら努力を続ける者のみが知るのであ る。
然し,このように医学の進歩にとって不可欠の病理解剖も,こと人体に関することであるので,必ずしも常に容易に行ない得ることではない。研究に必要な資料 と記録との充分な蒐集は決して容易ではない。そこで全国各大学,その他の機関で,年々行なわれる剖検例を,一覧できるような集計が切実な要求となるのであ る。大学の剖検例数をみても,各地各個の大学の例数は,諸外国に比して,必ずしも充分ではない。最低必要数に達し得ない事情にある大学も少なくない。この 欠を補うためには,全国に散在してあるものを互いに利用し合える道を講じるしかない。全国集計は同時に疾病の全国分布を知る上の最大の資料となる。これが この様な輯報の必要の考えられた第1の理由である。即ち,この全国一覧の輯報が利用されるべき場所は,大学に限らない。全国病院,保健関係機関等の総てに 通ずるものである事は,われわれの確信する所である。
われわれの強調したい点は,この種の輯報は,1ヵ年だけでは,殆ど意味がないことである。10年20年と集積したときに,始めて研究の統計的資料として, 真価を発揮し,そのときにこの仕事の真の意味が知られるだろう。それにはこれを継続事業として育成していかなければならない。
今回,文部省の研究成果刊行費の補助によって,年来の願望が達し,ここに輯報第1巻を公刊する運びにはなったが,補助の金額は決して充分ではない。また今 後毎年の継続には幾多の困難が予想される。この困難を越える唯一の道は,多数の利用者を獲得することである。年々継続の購買利用者の固定層が出来て,助成 金なしで出版ができるようになれば,始めて事業が安定する。
第1集1958年の輯を公刊するに当り,この計画の次第を述べた。1人でも多くの方々の御理解と御援助を得ることが出来れば,これ以上の幸いはない。

1960年3月17日
日本病理学会
総務幹事 吉 田 富 三

第56輯序(2015年刊行)
日本病理剖検輯報第(以下剖検輯報)56輯(2013年度)に関しては、856施設から11353例の剖検症例が登録されました。第55輯と比較して収載剖検総数は少し減少しています。剖検数の減少はわが国だけに限った減少ではなく世界的な状況を反映しているものと考えます。
剖検輯報の編纂と発刊の意義は、病理剖検情報の集約と共有にあります。近年は剖検を通じた個々の症例に関する死因の究明と病態解析、さらに、これらを基盤とする医療評価としての病理機能の質が医療現場で改めて強く認識されるようになっています。2004年度からスタートした初期臨床研修制度においては、研修医のCPCレポート作成が研修の修了要項として定められています。また、公益財団法人医療機能評価機構による病院の機能評価の尺度の一つとして病理機能が重視されてい
ることは、そのあらわれと考えます。このような背景から、剖検輯報に剖検症例を収載することは、自らの医療施設における医療の質を担保するものに他ならないと認識すべきです。
一方、患者さんの尊厳ならびに、剖検情報から派生するご遺族に関わる様ざまな情報を保護する観点から、剖検輯報の掲載内容が論じられてきました。剖検輯報は様ざまな医療情報を包括するだけでなく、疫学情報としての大きな側面を有しています。そのため、疫学研究に関する国の指針との整合性を持たせるための努力が払われてきました。この作業は日本病理学会剖検情報委員会を中心に進められ、現在も継続されています。第45輯からは、従来掲載されていた居住地、職業の項目
を削除しました(データベースとしては存在)。
本輯からは、紙媒体での登録を原則として廃止としました。99%以上の症例が入力ソフトによる登録によって集められており、効率化が進んでいます。入力ソフトはバージョンアップを重ね、機能アップが図られてきました。しかし、コンピュータのシステム環境の進歩と必ずしも同調していないとの指摘も受けています。今後の収集、整理体制について、検討を重ねました結果、一般社団法人National Clinical Database に入社(加盟)し、ウェブベースでの入力、収集に切り替えて
いくことになっています。
日本病理学会剖検情報委員会としては、剖検情報を会員は勿論のこと、医療関係者ならびに国民に広く役立つように努力しています。剖検輯報のデータの一部は日本病理学会のホームページにも公開されています。皆様の共有財産である剖検情報の更なる利用拡大を願いますと共に、一層のご協力とご支援をお願いいたします。
2015年4月1日
一般社団法人日本病理学会
理 事 長 深 山 正 久
剖検情報委員長 宇 於 崎 宏


<お詫びと訂正>
剖検輯報第55輯の巻末に掲載されている施設年報の数字に誤りがありました。
認定番号3058  関東労災病院
(誤)組織診件数 2982
(正)組織診件数 5928
購読者の皆さまならびに関係各位にご迷惑をお掛けしましたことをお詫びするとともに、ここに訂正させて頂きます。