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病理学に興味があり、将来病理専門医になることを希望している学生および研修医のために、日本病理学会では病理研修が可能な病院のリスト、詳細な研修情報 をホームページに掲載し、毎年更新したいと考えています。今回全国の認定施設（大学病院を含む）について再度アンケート調査を行いたいと思いますので、ご 協力の程よろしくお願いします。結果の一部は日本病理学会のホームページにアップロードされ、PDFなどの形式で冊子になる可能性があります。また学生、研修医を対象とした勧誘イベントでは資料として提示される可能性がありますので、ご了承ください。

ご回答は3月末までに（社）日本病理学会までFAXでお願いいたします（FAX番号：03-5684-6936）。
なお、本アンケート用紙は以下よりダウンロードできますので、wordファイルで作成し、添付ファイルの形で事務局jsp-admin@umin.ac.jpに送っていただいてもかまいません。また、大学施設年報のご返送に同封していただいてもかまいません。
病理研修、新人獲得などに関してご意見がございましたら、FAX、E-mailなどでお知らせください。

＞＞アンケート用紙ダウンロード（MS-Word）

４月28日の第99回総会でご説明いたしましたように、理事会は役員選挙の改革を提案いたします。以下にその目的、具体的な選挙手順、改革のメリット・デメリット、タイムスケジュールを提示いたします。この案に関するご意見を学会事務局にe-mail(jsp-admin@umin.ac.jp)あるいは郵送にてお寄せいただければ幸いです。締めきりは7月末日です。

宛先：社団法人　日本病理学会事務局
〒113-0033　東京都文京区本郷2-40-9ニュー赤門ビル4F
TEL：03-5684-6886　FAX　03-5684-6936
E-mail：jsp-admin@umin.ac.jp

　日本病理学会の目的は定款の第２章に「病理学に関する学理およびその応用についての研究の振興とその普及を図り、もって学術の発展と人類の福祉に寄与する」とあります。この目的を達成するために７つの事業を行うことも定款に謳われています。このような学会の運営にあたっては、基本方針を定め事業を推進するために、理事長をはじめとする理事会が中心的かつ主導的立場を果たします。理事会構成員である理事は病理学の研究・教育・診断業務において十分な経験を積み、それぞれに精通していることが求められます。そしてその理事を選出する選挙権者も病理学会の会員であるということに加えて、病理学についての見識と、病理学の研究・教育・実践において十分な経験を積んでいることが望まれます。　　　　
社団法人化に際して「社員総会において選任」と言うことを字義通りに解釈し、正会員全員による郵便投票で理事候補者を選出し、その結果に基づき総会にて理事選任を行うという現在のような選挙制度が導入されました。しかし、大多数の学会においては評議員制あるいは代議員制が敷かれ、評議員又は代議員が理事候補の選出を行い、その結果を総会で承認するという制度が採用されています。これはその分野における十分な見識と経験を有する選挙権者が学会の運営にあたる理事候補を選出することが望ましいとする基本的合意に基づくものと思われます。
以上のような状況下で、本学会においても学会運営の主導的立場に立つ理事候補の選出を病理学の知識と経験を十分に有する学術評議員に委ねることが、学会にとって望ましい姿であると考えます。すなわち学術評議員によって選出された理事候補を正会員が構成する総会において選任（承認）するという理事選任制度を提案いたします。この制度は現在の理事選任制度よりも学会の運営や発展にとって望ましいものであると信ずるものであります。
以下のような理事および理事長候補選出手続きを提案いたします。

A．理事選挙の手順
　１．候補者公募（被選挙権者は正会員）
　２．立候補受付
　３．所信表明
　４．学術評議員による郵便投票
　　　全国区と支部のいずれも学術評議員が投票する
　５．上位得票者で定員までのものを理事候補とする。

B．理事長選挙の手順
　１．候補者の公募（上記で選ばれた理事候補者から）
　２．立候補受付
　３．所信表明
　４．学術評議員会で郵便投票
　５．最高得票者を理事長候補者とする

C．任期開始直近の秋季特別総会で学術評議員による投票結果を参考にして、理事および理事長を選任する。

D．理事および理事長候補者選出の選挙権者および被選挙権者
　１．選挙権者は会費納入済みの学術評議員とする。名誉会員は含めない。
　２．理事の被選挙権者は就任の４月で満63歳以下の正会員
　３．理事長候補は理事候補選出者のみ

E．監事の選任も理事に準じる。


１）メリット

• 病理学の知識や経験の豊かな方による選出は、学会の運営にふさわしい方を選出できる。
• 会員歴が短く、病理学あるいは病理学会についてよく知らない方あるいは会員ではあるが病理学を専攻していない方と学術評議員が同等の投票権を持つという点を是正できる。
• 学術評議員が学会の運営により深く関わることができ、学術評議員の学会活動へのモチベーションが上がる。
• この変更であれば、総会の決議のみが必要な定款施行細則や役員規程などの修正のみで可能であり、手続きの煩雑な定款の変更は行わないですむ。
• 現行でも各種委員会委員の委員は学術評議員に限られており、役員選挙においても学術評議員がより重要な役割を果たすようになる。

２）デメリット

• 正会員全体で選ぶという一体感がなくなる。
• 学術評議員以外の正会員の権利が制限されると感じられるおそれがある。しかし，学術評議員による投票結果は参考資料で、役員はあくまでも総会での会員の総意に従い選任される。評議員/代議員制をしく他学会の役員選任方法と大きな差はないと思われる。

１．学会HPに改革案と今後の予定を掲載する。
会員からの提言を事務局に手紙又はメールで受ける（７月末締め切り）。
２．会員からの提言も参考にして，常任理事会、企画委員会、理事会の承認を経た案を第60回秋季特別総会時の会員総会に提示して承認を求める。
３．2011年の選挙から実施する。

付記
本提案は2010年４月２６日開催の理事会において承認された後、２７日の学術評議員会ならびに２８日の総会においてその内容を紹介したものです。

お申し込みが定員に達しましたので受付終了いたしました。

この会は，病理と臨床の対話を行なおうとするものです。お互いの対話によって理解し合い，明日の臨床に役立てることを目的としています。臨床医は病理を，病理医は臨床を学び，両者を結びつけて理解します。今回は第４回「悪性リンパ腫の病理と臨床（第４版WHO分類を踏まえて）」をテーマに下記の要領で開催いたします。病理のみならず，内科，放射線科，皮膚科などの先生方にも是非ともご参加いただきたくご案内いたします。

１．開催日程
平成22年8月28日（土）12：50－18：50
平成22年8月29日（日）9：00－12：05

２．会場
京都テルサ西館１階「テルサホール」

３．対象
病理医、内科医、放射線科医、皮膚科医など

４．参加費
一般　20,000円、初期・後期研修医および大学院生15,000円

５．講師（講演順）
田丸　　淳一 （埼玉医科大学総合医療センター　病理部　教授）
一迫　　玲 　（東北大学大学院医学系研究科血液病理学　教授）
吉野　　正 　（岡山大学大学院医歯薬学総合研究科　病理学（腫瘍病理/第二病理）教授）
竹内　　賢吾 （財団法人　癌研究会　癌研究所　病理部　研究員）
小口　　正彦 （財団法人　癌研究会　癌研究会有明病院　放射線治療科　部長）
伊豆津　宏二 （虎の門病院　血液内科　医長）
新津　　望 　（埼玉医科大学国際医療センター　造血器腫瘍科　教授）
清水　　道生 （埼玉医科大学国際医療センター　病理診断科　教授）
岩月　　啓氏 （岡山大学　大学院医歯薬学総合研究科　皮膚科学分野　教授）
磯部　　公一 （千葉大学　医学部附属病院　放射線科　講師）
酒井　　文和 （埼玉医科大学国際医療センター中央放射線部・画像診断科　教授）

６．参加申し込み
専用の申込書（PDF形式）に必要事項を記載のうえ下記宛に提出
4月1日（木）より受付開始　先着200名まで
＞＞ 申込書のダウンロード（PDF形式）

７．問い合わせ先
社団法人日本病理学会事務局
〒113-0033　東京都文京区本郷2-40-9　ニュー赤門ビル4F
TEL：03-5684-6886 FAX：03-5684-6936

病理学に興味があり、将来病理専門医になることを希望している学生および研修医のために、日本病理学会では病理研修が可能な病院のリスト、詳細な研修情報をホームページに掲載し、毎年更新したいと考えています。今回全国の認定施設（大学病院を含む）について再度アンケート調査を行いたいと思いますので、ご協力の程よろしくお願いします。結果の一部は日本病理学会のホームページにアップロードされ、PDFなどの形式で冊子になる可能性があります。また学生、研修医を対象とした勧誘イベントでは資料として提示される可能性がありますので、ご了承ください。

ご回答は3月末までに（社）日本病理学会までFAXでお願いいたします（FAX番号：03-5684-6936）。
なお、本アンケートのwordファイルは病理学会ホームページからダウンロードできますので、wordファイルで作成し、添付ファイルの形で事務局jsp-admin@umin.ac.jpに送っていただいてもかまいません。また、大学施設年報のご返送に同封していただいてもかまいません。
病理研修、新人獲得などに関してご意見がございましたら、FAX、E-mailなどでお知らせください。

＞＞アンケート用紙ダウンロード（MS-Word）

2008年9月に実施しました「学術評議員制度に関するアンケート」の結果は、第54回病理学会秋期大会での総会において報告いたしましたが、あらためてホームページに掲載いたします。
アンケートへのご協力に感謝申し上げます。

発送総数　4079（宛先不明にて返送9）
回答総数　503
回収率　 503/4070＝12.4%
一般会員：5.4%、評議員：17%、名誉会員：14%

集計結果を表として示し、各質問に対する回答の割合を、回答者総数を母数としてパーセントとして表した。また、一般会員と評議員については、回答の割合を各々円グラフとして対比した。

＞＞表はこちら（Ms-excel形式）　　＞＞グラフはこちら（PDF形式）

1.学術評議員制度に関する評価については、「良い」、「悪い」のいずれもが25％未満であり、「どちらともいえない」「わからない」の合計が過半数を越えた。

2.学術評議員であることがキャリアー・アップ、プロモーションに「有用だった」「有用だろう」とするものは、全体の32％、学術評議員の29%であった。これに対し「特に有用ではない」「有用でなかった」とするものは、全体では45%、学術評議員の中で見ると58%であった。

3.一般会員との権利、義務の違いと会費の差のバランスについては、「良い」としたものが20％、「悪い」としたものが34％であったが、学術評議員では17%対45％と、不満を表明する割合が多かった。

4.学術評議員の人数が多いと感じている会員は半数を越えており、学術評議委員の中では59％に達した。

5.学術評議員制度の維持については、「現状のままでよい」、「廃止する」、「よくわからない」とする会員がほぼ同数であった。

6.新たに代議員制度を設けるという考えについて会員全体では、「検討すべき」が42%、「検討しなくともよい」が31%、「どちらともいえない」とするものが27%であった。学術評議員では、それぞれ47%、31%、21%であった。

以上の結果から、学術評議員制度について廃止の方向を検討するのではなく、今回、意見の違いが明瞭であった「一般会員との権利、義務の違いと会費の差のバランス」、「学術評議員の人数」について改善案を検討すべきであると考えられた。

病理学に興味があり、将来病理専門医になることを希望している学生および研修医のために、日本病理学会では病理研修が可能な病院のリスト、詳細な研修情報をホームページに掲載し、毎年更新したいと考えています。今回全国の認定施設（大学病院を含む）について再度アンケート調査を行いたいと思いますので、ご協力の程よろしくお願いします。結果の一部は日本病理学会のホームページにアップロードされ、PDFなどの形式で冊子になる可能性があります。また学生、研修医を対象とした勧誘イベントでは資料として提示される可能性がありますので、ご了承ください。

＞＞アンケート用紙ダウンロード（MS-Word）

ご回答は3月末までに（社）日本病理学会までFAXでお願いいたします（FAX番号：03-5684-6936）。
ダウンロードファイルを添付書類として事務局jsp-admin@umin.ac.jpに電子メールで送っていただいてもかまいません。また、施設年報のご返送に同封していただいても結構です。
病理研修、新人獲得などに関してご意見がございましたら、FAX、E-mailなどでお知らせください。

尚、こちらのアンケートは認定施設年報依頼と同封し、各施設の病院長宛に郵送でもお送りしております。

企画委員会より８月中旬に全会員宛にお送りいたしました「日本病理学会における学術評議員制度に関するアンケート」へのご協力ありがとうございました。
当初の締切りであります9月15日現在の回答数は名誉会員20　学術評議員　166　一般会員　54　不明　26　　合計266（送付数4070）でありました。
会員の皆様からのさらなる回答をいただきたく締切りを９月30日まで延長いたします。
お送りしておりますアンケート用紙をご利用の上ご回答いただきますよう、お願い申し上げます。

　現在、学生および研修医が「病理の研修ができる一般病院」を探そうとしても、まとまった情報が得にくい状況があります。 そこで日本病理学会として病理研修が可能な病院のリスト、情報をホームページに掲載し、なるべく毎年更新したいと思います。
今回全国の認定病院については再度アンケート調査を行いたいと思いますので、ご協力の程よろしくお願いします。結果の一部は日本病理学会のホームページにアップロードされ、PDFなどの形式で冊子になる可能性があります。
また学生、研修医を対象とした勧誘イベントでは資料として提示される可能性がありますので、ご了承ください。
　また病理研修、新人獲得などに関してご意見がございましたら別紙にてお願いいたします。

＞＞アンケート用紙ダウンロード（MS-Word）

ご回答送付3月31日（月）までに、（社）日本病理学会事務局まで下記のいずれかでお送り下さい。
＜郵送＞
〒113-0033　東京都文京区本郷2-40-9　ニュー赤門ビル4F　
＜FAX＞
03-5684-6936　
＜E-mail添付＞
jsp-admin@umin.ac.jp

　※　上記は病理学会認定施設病理部門の責任者宛に郵送でもお送りしております。

去る平成19年8月11・12日（土・日）に、東京大学医学部鉄門記念講堂(教育研究棟14階)において、第一回「診断病理サマーフェスト－病理と臨床の対話－」を開催致し、盛会裏に終えることができたので、ご報告する。

今回のテーマは「婦人科病理と臨床」で、参加者は205名（申し込み：217名）を数えた。うち40％が病理、40％が産婦人科、20％が放射線科からの参加であった。

実施にあたっては、東京大学関係者18名、慈恵会医科大学関係者1名、小委員会委員7名の協力を得た。講師は以下の7名であった。

清川 貴子    東京慈恵会医科大学 病理学講座 講師
三上 芳喜    京都大学医学部附属病院 病理部 准教授
冨樫かおり  京都大学大学院 医学研究科放射線医学講座（画像診断学・核医学） 教授
今岡いずみ  近畿大学医学部 放射線医学教室放射線診断学部門 講師
小西 郁生    信州大学医学部 産科婦人科学教室 教授
上坊 敏子    北里大学医学部 産婦人科 教授
                   社会保険相模野病院婦人科腫瘍センター センター長
磯西 成治    東京慈恵会医科大学附属青戸病院 産婦人科 助教授

両日とも、臨床と病理の関係者が一つの問題をめぐってそれぞれの観点からまず討論し、疑問点の解決を求める熱心な討議がなされた。出席者からの直接の声やアンケート調査の結果をまとめると本会の評価は非常に高いものであった。特に、産婦人科、放射線科からの出席者からは"病理学会のこれからの意気込みが十分に感じられた会であった"との意見が多くあった。

終了後、サマーフェスト小委員会を開催し、今回の経験を踏まえたうえで、本サマーフェストの開催形式、運営方法について検討し、覚書を作成しました。今後はこれに則って開催して行く方針である。

本会の開催、実施に当って多大なるご援助を頂いた日本病理学会事務局、理事の方々に感謝申し上げる。