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2008年8月に実施いたしました人材育成委員会のアンケート結果と、それに基づく委員会からの提言をお知らせいたします。
＞＞アンケート結果の詳細はこちら（PDF形式）

• アンケートは4070通送付され、780通の回答を得た（回収率 19.2%）。
• 一人病理医は全体の24% (男性：女性　82%: 18%)で、男性病理医の27%、女性病理医の16%が一人病理医である。東北地方に最も多く (33.3%)、関東地方に最も少ない (16.6%)。
• 日本病理学会の会員は年齢が若いほど女性の割合が高く、30代の約1/3、20代の約1/2が女性会員である。女性病理医の職場環境が日本の病理 学に与える影響が大きいことが示唆される。病理業務に対する負担感について男女差はみられないが、病理学研究に関わる時間は女性の方が短いことがわかる。
• 病理医/病理研究者の育成方法について診断と研究の教室を分けるとした意見が45%を占めていた。診断と研究を並行して学ぶ、複数の部署に所属し て学ぶがそれぞれ24%, 22%であった。以上のことから、診断と研究を分けたいと考えている意見が少なくないようである。個々人について多様な勤務形態を容認することは必要であ る一方、教室全体としては診療と研究の能力を併せ持つことが病理学の存続に不可欠という考え方もあり、この点については学会としても十分考慮していく必要 がある。

• 学会として一人病理医の教育・研修活動を積極的に支援する。
• 現実的には、支部単位でのコンサルテーションステムの構築や情報の共有化など支援システムの充実化をはかる。

• 人材育成委員会直轄の組織として、各支部に女性病理医支援窓口（センター）を設置し、育休・人事などに関する相談業務を行う。
• 病理専門医試験を受験しやすい制度を検討する。例えば、育児期間中の常勤・非常勤の期間を経験年数としてどのように反映させるかなどを検討する。
• ワークシェアリングを推進する。例えば、各支部・地域の現状に応じた方策を考える。
• 育児休暇からの復帰や一旦退職した後の復職時の教育・研修を支援する。例えば、セミナーの開催など。
• 研究機関でのキャリア育成の支援や常勤ポスト確保を推進する。