2025年4月アーカイブ

各大学に対して実施した『病理学卒前教育に関するアンケート　(2023年11月)』の結果は、2024年第113回日本病理学会総会シンポジウムの教育委員会からの演題として報告しておりましたが、今般改めて報告書に取りまとめ、会員ページに公開いたしました。

本アンケートにより、ポストコロナの教育動向が明らかになったのに加え、カリキュラム改定の影響をかなり深刻に捉えている大学があることがわかりました。臨床科目との垂直統合により「病理学各論」が廃止され、病理学実習を「病理学総論」でのみ行う大学においては、実習時間数が減少し卒前に病理診断学の意義を伝える機会が減じています。「病理学総論」を基礎医学系諸教室が担当して、細胞生物学や腫瘍生物学等の内容を教育する大学においては、病理学本来の意義の俯瞰しにくくなっています。日本病理学会として、教育の動向が大きく変遷しているとの危機意識を持つべきと思われます。「病理学総論」・「病理学各論」とも病理学教室が講義・実習を行い、垂直統合を進めるとしても病理学各論を全廃せず、「基礎医学としての病理学本来の意義と、臨床における病理診断の重要性の、双方を卒前教育において伝えること」が、学問としての病理学の発展と病理専門医人材の確保のために望ましいと考えられました。

【アンケートページ】
病理学卒前教育アンケート報告書について (会員専用)

会員各位


　癌取扱い規約利用状況アンケートを病理学会の病理診断を行う医師・歯科医師を対象に実施し、結果を報告書に取りまとめました。下記、ご参照くださいますようにご案内申し上げます。

癌取扱い規約利用状況アンケート報告書

会員各位

日本顕微鏡研究会より，「第35回顕微鏡サマースクール」について周知依頼がございました。
ご興味のある方は、以下よりご確認よろしくお願い致します。

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■第35回顕微鏡サマースクール
開催日：2025年8月2日(土)～3日(日)
開催地：自然科学研究機構 岡崎コンファレンスセンター(愛知県岡崎市)

＞＞公式HP

会員各位


　厚生労働省の「医師の働き方改革を進めるためのタスク・シフト/シェアの推進に関する検討会」における議論を踏まえ、厚生労働省医政局長通知「現行制度の下で実施可能な範囲におけるタスク・シフト/シェアの推進について」 (医政発0930第16号、令和３年９月30日)が示された。
　臨床検査技師においては、14項目が現行制度下において実施可能とされ、うち病理業務においては以下の5項目が該当する。
1.細胞診や超音波検査等の検査所見の記載
2.生検材料標本、特殊染色標本、免疫染色標本等の所見報告書の作成
3.病理診断における手術検体等の切り出し
4.画像解析システムの操作等
5.病理解剖

　今般、病理業務に関わる現行制度の下で実施可能なタスク・シフト/シェアを、病理医と病理部門の臨床検査技師とが協力し、円滑に、効率的かつ積極的に推進するため、日本病理学会から委員推薦を受け設置した日本臨床衛生検査技師会「令和6・7年度タスクシフトにかかわる病理検査業務検討WG」で協議を重ねて取り纏めた見解を以下に示す。

1.細胞診や超音波検査等の検査所見の記載
　細胞診検査においては、臨床検査技師（細胞検査士の有資格者であることが望ましい）が細胞診検査報告書の下書きを作成することが可能である。この場合、陰性症例の場合には、必ずしも医師の確認を行わずに、臨床検査技師（細胞検査士の有資格者であることが望ましい）のみで細胞検査報告書として発行することが可能である。一方、腫瘍など陽性症例の場合は、臨床検査技師単独でなく、医師（病理医や細胞診専門医が望ましい）が確認した上で、細胞診断報告書として報告する必要がある。

2.生検材料標本、特殊染色標本、免疫染色標本等の所見報告書の作成
　生検材料標本の報告書の下書き作成は、医行為である病理診断に直結するものであり臨床検査技師への業務移管は困難である。
　一方、特殊染色標本、免疫染色標本およびがん遺伝子パネル検査のための腫瘍細胞含有率算定等の報告書の下書きの作成は、病理医による診断（仮診断・暫定診断を含む）後に実施される行為であり、臨床検査技師が、病理医による最終確認を条件に、特殊染色標本の評価、免疫染色標本等の染色態度の評価、陽性細胞の計数・定量判定、あるいはがん遺伝子パネル検査のための腫瘍細胞含有率の算定に関する報告書の下書き等を作成することは可能である。なお、これら報告書の下書き等に関しては、すべての施設で一律に行うべきものではなく、病理医の指示および統括のもと、施設ごとに、病理医と臨床検査技師（認定病理検査技師であることが望ましい）との十分な協議と合意形成に基づいて行うことが推奨される。

3.病理診断における手術検体等の切り出し
　手術検体等の切り出し（検体の写真撮影、組織片切り出し、カセット詰など）については、病理医との適切な連携、指示の下、検体採取や検体の取り扱い等に関する専門的な知識・技術を有する臨床検査技師が実施することが可能である。なお実施に当たっては、施設ごとに、病理医と臨床検査技師との十分な協議と合意形成のもと、あらかじめ手順書等を作成し、それに基づいて実施することが推奨される。

4.画像解析システムの操作等
　病理医が指定した病理組織標本をバーチャルスライドスキャナー等でデジタル化する作業、当該デジタル画像データの提供・保管・管理、および適切にデジタル画像を記録するために必要な装置の調整、またビューワーや画像解析システムなどのソフトウエアの管理等に関しては、病理標本の保管・管理等に関する専門的な知識・技術を有する臨床検査技師が担当することが求められる。

5.病理解剖
　病理解剖は、臓器摘出という一部の行為だけで完結するものではなく、体表の外観や開胸・開腹時等の医学所見をとり、全身各臓器の状況を肉眼的に詳細に観察・診断し、適切な切出しを行い、作製した顕微鏡標本を観察して総合的な診断を行うまでの一連の医行為であり、医学的に高度な専門知識が必要とされる。また、死因究明や治療効果の適正性確認を目的とした病理解剖が多くなり、病因から治療まですべてを含めて判断する必要がある。加えて、医療訴訟への社会的責任を果たす義務も生じることから、臨床検査技師による病理解剖執刀の業務移管は困難である。

【結語】
　タスク・シフト/シェアを積極的かつ支障なく進めるに当たって最も重要なことは、それぞれの施設において、病理医の指示と統括のもと、病理医と臨床検査技師とが十分に協議し、合意形成を築いた上で、施設の状況を勘案して、施設毎に具体的にどの業務を移管するかについて取り決め、施設毎に手順書等を作成し実施していくことである。同時に、指示と統括を行う病理医には、臨床検査技師の適正な技術評価と同時に、臨床検査技師が知識や技術を取得するための機会を保障し、移管先の臨床検査技師に過度の負担がかからぬための十分な配慮が求められる。病理検査室内の医療安全にも配慮し、病理医と臨床検査技師が相互に信頼できる関係性を構築し、医師の働き方改革、タスク・シフト/シェアを安全にかつ過度にならない範囲で積極的に推進することが求められる。
　病理医と臨床検査技師には、質の高い国民医療を実現するため、常に患者さんの存在を意識し、「相互に協調」して、精度の高い病理検査の実現と検査室の運営に当たることが強く求められている。


令和6・7年度タスクシフトにかかわる病理検査業務検討WG
＜委員＞
　東　学
　伊藤　智雄（日本病理学会）
　孝橋　賢一（日本病理学会）
　佐々木　毅**（日本病理学会）
　白波瀬　浩幸*
　古屋　周一郎
　山下　和也
＜委員兼担当理事＞
　丸山　晃二
　宮原　祥子
*委員長、**副委員長

会員各位

日本細胞生物学会より、「小胞体」の名称に関するパブリックコメント（アンケート）について、周知依頼がございました。以下よりご確認よろしくお願い致します。

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「小胞体」の名称の変更に関するパブリックコメントの募集

長年、「endoplasmic reticulum（ER）」の訳語として「小胞体」という名称が使用されてきましたが、 実際の細胞内の形態（シートおよびチューブ状構造）と大きく異なるため、教育や研究の場で誤解が生じています。
そこで、日本細胞生物学会*、日本生化学会、日本解剖学会、日本分子生物学会、日本遺伝学会（賛同順、*は提案学会） の５学会は合同で細胞小器官用語検討委員会を設置して「小胞体」の名称変更について検討することにしました。
委員会での検討と並行して、みなさまから広くご意見を伺いたく、パブリックコメントを募集いたします。
さまざまな視点からのご意見をお待ちしております。よろしくお願い申し上げます。

（1）パブリックコメント募集サイト
　　https://www.jscb.gr.jp/app/uploads/2025/02/publiccomment.html
（2）受付締切：2025年4月30日
（3）対象：教員、研究者、学生

細胞小器官用語検討委員会委員長
水島昇
（問い合わせ先：日本細胞生物学会事務局　jscb@nacos.com）

会員各位

一般社団法人日本医学会連合より、領域横断的連携活動事業の公募について周知依頼がございました。応募を検討される方は、下記HPをご確認の上、締切1か月前までに病理学会事務局宛にご連絡ください。

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一般社団法人日本医学会連合加盟学会　各位

平素より日本医学会連合の活動にご協力いただき、厚く御礼申し上げます。
2022年度から開始いたしました「領域横断的連携活動事業（TEAM事業）」について、2025年度も引き続き公募いたしますので、別添にてご案内いたします。
公募要領は日本医学会連合ウェブサイト（下記）に掲載しておりますので、ご確認いただきますようお願いいたします。

募集要項URL：https://www.jmsf.or.jp/initiative_page/recruit/team
応募連絡先：日本医学会連合事務局（member@jmsf.or.jp）

よろしくお願い申し上げます。

一般社団法人 日本医学会連合事務局
〒113-0033　東京都文京区本郷3-28-8 日内会館 8階
T: 03-6240-0405 F: 03-6240-0406
E. member@jmsf.or.jp W. www.jmsf.or.jp/

＞＞2025年度TEAM事業公募要領案内.pdf

会員各位
令和7年3月28日付にて、厚生労働省医政局地域医療計画課医療安全推進・医務指導室より医療事故情報収集等事業第80回報告書の公表について周知依頼がございました。以下よりご確認よろしくお願い致します。

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＞＞第80回報告書のご案内
＞＞再発・類似事例の分析

医療事故情報収集等事業第80 回報告書の公表について.pdf

関連URLは以下のとおりです。
https://www.med-safe.jp/
https://www.med-safe.jp/contents/report/index.html

会員各位
日本医学会連合事務局を通じて、日本解剖学会より 献体解剖倫理指針策定について周知依頼がございましたので、お知らせいたします。

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（日本解剖学会より）
一般社団法人日本医学会連合
会長　門脇　孝　先生

　時下ますますご清祥のこととお慶び申し上げます。
　平素は、弊学会の活動に多大なるご理解ご協力を賜りありがとうございます。
　昨年12月末に、海外でのご遺体を使った解剖研修の写真がSNSにアップされた不適切な事案が発生し、社会的に大きな問題となりましたことはご存知のことと拝察致します。我が国の篤志献体制度にもとづく解剖と直接関係のある事案ではないものの、このSNSへの投稿が「献体」という表現と関連づけられて広まったこともあり、献体登録をして下さっている方や、献体者のご遺族のお気持ちが深く傷つけられ、解剖学教育の現場においても大きな問題となっております。日本解剖学会はただちに、我が国の篤志献体制度にもとづいた解剖実習は以前と変わらず適切に遂行されている旨、「日本におけるご遺体を用いた解剖学の教育・研究について」として学会ホームページ（https://www.anatomy.or.jp/）にて発出いたしました。しかしながら本件をきっかけに献体制度に対する信頼が失われてしまいますと、我が国における解剖学実習や、ご遺体を使用させていただくことで実施される外科系手術手技修練等の要請増加に対応できなくなる恐れがあります。そこで、献体と解剖に関わる3団体（篤志解剖全国連合会、日本篤志献体協会、日本解剖学会）は、この事態を重く受け止め、共同で「献体解剖倫理指針」を策定し、学会ホームページにて公表致しました。
　この指針は、すべての医療系学生、医療者を対象とした解剖体の取り扱い指針であり、臨床系の諸学会にも深い関わりがあるものと考えております。そこで、広く医学・歯学系の各学会にも共有して賜りたく、貴連合からもこの指針を各学会に広く周知賜れないかと存じ、ご連絡させて頂きました。
　ご多忙なところ大変恐れ入りますが、ご高配賜れますと幸いです。何卒、宜しくお願い申し上げます。


＞＞献体解剖倫理指針策定について（日本解剖学会）.pdf
＞＞献体解剖倫理指針.pdf

会員各位

希少がん事業ではこの度新たなE-ラーニングのコースを公開いたしました。
問題を提供してくださった先生方には厚く御礼申し上げます。


【2024年度作成コース】
　脳腫瘍　　　021～022
　骨軟部腫瘍　032～034
　小児腫瘍　　030～032
　皮膚腫瘍　　029～031
　頭頸部腫瘍　029～031
　リンパ腫　　032～034
　希少サブタイプ・婦人科　005～007
　希少サブタイプ・乳腺　　005～007
　希少サブタイプ・消化器　001
　希少サブタイプ・呼吸器　001

【WHO改訂に伴う改訂実施（新コースとして公開／新たに単位取得可）】
　脳腫瘍　　　　001-020
　小児腫瘍　　　001-026

【公開停止コースの再開】
　骨軟部腫瘍　　007-009

1コース（10問）8割以上の正解で病理専門医更新のための領域講習1単位が付与されます。取得した単位は会員システム個人ページの「単位」の欄に自動的に表示され単位付与がなされます。最大15単位まで専門医更新に利用できます。

また、 「疾患名検索（画像問題索引）」ページも脳腫瘍のWHO改訂に伴う改訂を実施いたしました。逆字引きとして画像を参照することも可能ですので日常診療にご活用ください。



【お問い合わせ】
希少がん事業事務局
jsp.rare@pathology.or.jp
希少がんHP