2015年5月アーカイブ

2015年5月25日

「国民のためのよりよい病理診断に向けた行動指針2015」について

平成27年5月25日

市民の皆様へ

日本病理学会理事長 深山 正久

日本病理学会では、将来のよりよき医療に向け、診療報酬制度の改革を主眼に、本学会としての短・中・長期目標と行動指針として、「国民のためのよりよい病理診断に向けた行動指針2015」を策定致しました。
皆様に広くご理解をいただき、ご支援をお願いできれば幸いです。

>>「国民のためのよりよい病理診断に向けた行動指針2015」はこちら(2015年11月改定・PDF形式)

病理診断コンサルテーション等、希少がんの病理診断に対する国の支援政策についてのアンケート

日本病理学会 認定・登録施設
責任者 各位様

日本病理学会 学術評議員
厚生労働省 希少がん医療・支援のあり方に関する検討会 構成員
佐々木毅
日本病理学会 コンサルテーション委員会 委員長
松野吉宏

現在、「希少がん医療・支援のあり方に関する検討会(厚生労働省健康局 がん対策・健康増進課:座長 堀田知光 国立がん研究センター理事長)」で、「希少がんの病理診断に対する支援」が検討されております。これまで4回の検討会が終了し、具体的には①日本病理学会および国立がん研究センターの「病理コンサルテーションシステム」に対する支援、②希少がん病理診断に対する病理医の育成に対する支援が固まってまいりました。
この件に関して現状把握と皆様のお考えを伺いたく、下記アンケートにご回答くださいますよう、ご協力の程何卒よろしくお願いいたします。返信は日本病理学会事務局へ「希少がんアンケート」としてご返信ください。
なお、回答期間が非常に短く大変に恐縮ですが、出来ればすべてのご施設からのご回答を希望いたします。よろしくお願いいたします。
 また常勤病理医不在登録施設に関しては、代理の方がご回答くださいますようによろしくお願い申し上げます。

 *回答は原則、1施設1回答でお願いいたします。


アンケート用紙のダウンロードはこちら

アンケート締切:5月29日(金) 17時
返信先アドレス:jsp-admin@umin.ac.jp

2015年5月12日

日本病理剖検輯報新規登載について

日本病理剖検輯報への新規登載の希望がございましたら、6月19日(金)までに事務局宛にe-mailにて次の情報とともにご連絡ください。

1.病院の正式名称:
2.病理部門の名称:
3.病院(代表)の連絡先
  ①郵便番号:
  ②住  所:
  ③電話番号:
  ④FAX 番号:
4.剖検輯報担当者名:
 ※常勤の方。病理医不在の場合は、技師長、事務の方、他科の医師等でも可
5.担当者の連絡先:
  ①所属部署:
  ②職  名:
  ③電話番号:
  ④FAX 番号:
  ⑤E-mail :

申込先:
一般社団法人日本病理学会事務局
E-mail:jsp-admin@umin.ac.jp


今回は57輯(2014年1月~12月分)の剖検症例についてです。56輯へデータを提供して下さいました施設へは、自動的に書類をお送りいたします。

■登録には2014年1月1日~2014年12月31日の期間に1例以上の剖検症例が必要です

■申請後、実際に手続き書類が送付されますのは9月頃となります。。

■日本病理学会病理専門医研修認定施設および研修登録施設の認可には、剖検輯報へのデータ登載が必須となります。特に今秋、認定・登録施設の新規もしくは復帰申請をお考えのところで、昨年秋に平成25年分のデータ登載をしていない施設は、必ずご連絡下さい。

■日本病理学会認定施設、登録施設の新規・復帰申請をご希望の場合は、秋に別途書類の取り寄せが必要となります。

■現在、日本専門医機構への移行期間につき、病理学会の認定施設、登録施設の状況も今後変更になることが予想されます。あらかじめご了承ください。

学会からのお知らせにご留意下さい。

参考 昨年のお知らせ
https://pathology.or.jp/news/whats/application-140904.html

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