2005年11月アーカイブ

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厚生労働省では、平成１６年度４月に施行された新医師臨床研修制度の趣旨をふまえ、指導医が研修医を指導するにあたっての指針となるよう な、行動目標および経験目標の達成に向けた指導ガイドラインの作成をすすめている。必須項目にかかわる7分野の指導ガイドラインとは別に、研修必須項目で あるCPC研修について、（社）日本病理学会にガイドライン作成の協力が求められた。

作成したCPC研修指導ガイドラインの中で、特に病理医が留意すべき要点を以下に示す。ガイドラインでは、CPC研修は病理学の研修では なくプライマリ・ケアの習得を目指す臨床研修の一環として行われるものであること、したがって研修病院の臨床研修委員会が中心となって臨床各科と病理が協 力した指導体制を築く必要があることを強調し、研修病院の責任において研修医全員にこの必須項目を履修させることを求めた。

CPC研修指導ガイドラインは、国立保健医療科学院のホームページの「新医師臨床研修制度における指導ガイドライン」https://www.niph.go.jp/soshiki/jinzai/kenshu-gl/　 の中で、本編　第4章　Ⅱ．経験目標の解説　1．経験すべき診察法・検査・手技、□ 医療記録：臨床病理検討会（CPC）レポート　という項目に、試行版として掲載されている。今後、公表されたガイドラインを実際に使って下さった指導医の 方々からのご意見を参考に順次内容の検証と改定作業とを行い、平成19年度には完成版を掲載する予定である。

CPC研修指導ガイドラインの要点

１． 必須項目は、「CPCへの症例呈示」と「レポート作成」の2項目である。対象症例は、剖検例に限られており、外科病理症例は認められない。

２． CPC研修を円滑に行うための留意点

研修病院は、CPC研修のための剖検症例を確保し、指導体制を確立しなければならない。病理医を研修管理委員会のメンバーに加え、さらに CPC研修のプログラムに関する総括指導責任者を定めることが望ましい。研修医を直接指導する病理医は、臨床研修指導医であることが望ましい。CPC研修 の実施要綱については、研修委員会が各臨床科および研修医に周知徹底しなければならない。

３． 一般目標、個別行動目標は、（社）日本病理学会が指針として提示したものに順ずる。

現在検討されている大腸癌規約改定案について、規約ネットで公開されました。
この内容をご覧になり、ご意見をお寄せください。内容をご覧になりたい方、ご意見のある方は、規約ネットへの御参加を
日本病理学会事務局　（ jsp-admin@umin.ac.jp ）宛にお申し込みください。

お問い合わせ先：
癌取り扱い規約　病理編作成委員会
事務担当　伊藤以知郎（ i.ito@scchr.jp ）

日本テレパソロジー研究会から、テレパロソジー運用ガイドライン（癌の臨床　51: 721-725, 2005)が刊行されたので、日本病理学会HP上に掲載します。

テレパソロジーは旧厚生省の通達により、「対面診療を規定した医師法第20条との関連の問題は生じない。」とされ、既に法律的に認められた医療行為となっている。また条件付き乍ら、術中迅速遠隔病理診断に対しては保険適用が為されている。

現在までに報告された遠隔病理診断、遠隔細胞診の診断成績は、直視下の診断と較べて大きな遜色のないものであり、テレパソロジーは地域医 療に対して大きな貢献をして来たが、顕微鏡直視下の診断と較べた場合に、単位時間に処理出来る画像情報量に一定の限界が存在し、かつ使用システムによって 診断者の観察視野選択の自由度に関して一定の制限が存在することは事実である。従って、安全で有効、かつ責任の担えるシステム運用を達成する為には、適切 なテレパソロジーの機器使用とシステム運用を解説するガイドラインの作成が望まれた。

これらを踏まえて遠隔病理診断・細胞診断の実施に当たっては、対象となる患者に対して、テレパソロジーの有用性と限界について主治医から適切なインフォームドコンセントを行う必要がある。

テレパソロジー機器の性能や使用回線の伝送能力は絶えず向上するものである。また病理診断・細胞診断を巡る社会情勢も絶えず変化して行く ものと考えられる。従ってそれら変化によってテレパソロジーシステムの運用法も絶えず影響を受けるものであるから、本ガイドラインの内容も時代変化に適合 させるべく、絶えず見直しがなされるべきものである。

（２）　遠隔病理診断、遠隔細胞診断に参加する医療スタッフは、相互の良好な意思疎通をはかる為の環境を整備しておかねばならない。具体 的には速やかに応答可能な電話、ファックス、電子メイルなどの通信手段を相互に確保すること。良好な人間関係を保持することなどが含まれる。

（３）　遠隔病理診断、遠隔細胞診断に直接関与する医療スタッフとして、１）診断依頼者としての主治医、２）診断依頼側施設で標本作製および診断画像の採取・伝送を担当する病理技師、および、３）遠隔診断受諾者としての病理医（細胞診断医）が含まれる。

（４）　使用する遠隔病理診断システムが同期型の場合、あるいは非同期型であっても即時の診断応答を求める使用法を予定する場合は、遠隔診断は原則として予約確認制で実施する必要が生じ、参加する医療スタッフ全員の事前のスケジュール調整が求められる。

（５）　使用する遠隔病理診断システムが非同期型の場合、診断依頼側は診断側に対して診断・コンサルテーションの希望内容・条件を伝え、その受諾の可否を事前調整する必要がある。診断・コンサルテーションが受諾された場合、診断画像の送受信の確認が取れることが望ましい。

（６）　遠隔病理診断・細胞診断の依頼主治医は、診断の依頼にあたって、基本的患者情報、臨床情報の要約を遠隔病理診断医に伝える義務がある。

（７）　遠隔病理診断依頼施設の担当病理検査技師は、主治医の依頼と指示、および必要に応じて遠隔病理医との協議・依頼・指示のもとで、良好な標本作製を行い、遠隔診断病理医の求めに応じた画像伝送、またはシステムの起動と標本の搭載を行う。

（８）　遠隔病理診断医は、能動システム、受動システムの別に拘わらず、診断情報に不足を感じた場合には診断依頼側施設の主治医および担当病理検査技師に標本または画像の追加を求めて診断を行う。

（９）　業務としての位置付けをする遠隔病理診断・細胞診断の実施にあたっては、関係施設間、または関係者間で文書による遠隔診断・コンサルテーション委託契約を締結することが求められる。

（１０）　上記契約の中には、遠隔診断関与者、その業務分担と責任、作業手順、システムの保守・管理・維持、およびシステムの導入整備、運用に関わる費用負担に関わる事項が含まれることが必要である。

（１１）　遠隔診断で用いた画像の全て、または診断の決め手となった代表的画像の抜粋については、適切な記憶媒体に保存し、必要に応じて再生可能な状態としなければならない。

（１２）　遠隔病理診断・細胞診断にあたり、診断の前および後ともに、診断関係者全員が患者情報の保護について義務と責任を負うものとする。特にインター ネットを用いたテレパソロジーでは、特別のセキュリティーの方策を講じない限り、直接患者の特定につながる情報をネット上で扱ってはならない。一方ファッ クスは患者情報が比較的保護され得る古典的方法である。　またセキュリティー目的で行われる患者の匿名化と解読の過程では、患者情報の取り違えが起こる危 険性を潜在的に孕むが、患者と画像の同一性については、繰り返し万全の注意を払ってこれを確認しなければならない。

診断依頼側病院におけるテレパソロジー実施の基本環境の整備

１）診断依頼側としてテレパソロジーを責任担当出来る医療チームを構成すること。具体的には；

（１）使用するテレパソロジー機器について、充分な基礎知識と基本操作技術を持った、医師および技師を配置すること。
（２）病院内に迅速凍結切片標本および迅速細胞診の標本作製の機器整備が適切に行われ、かつ迅速凍結切片標本および迅速細胞診の標本作製技術をもった検査技師を配置すること。

２）テレパソロジーの円滑な運用の為に、テレパソロジー担当者に次の連絡手段を確保すること。
（１）患者情報の秘守が保証され、かつ速やかな応答が可能なファックス
（２）テレパソロジー用に常時速やかに応答し得る電子メイル

３）遠隔病理診断・コンサルテーションに参加する医師、技師、および遠隔診断病理医の三者の良好な意志疎通を常に保持すること。

遠隔診断実施の具体的手順

１）遠隔病理診断・コンサルテーションを依頼する病院（以下依頼側施設）は、遠隔病理診断・コンサルテーションの必要が発生した都度、直 ちにその旨を、診断受託側施設（以下受託側施設）に伝え、両者の事前協議による日程および時間調整を経て、遠隔病理診断の実施を予約する。

２）事前予約により実施の決まった遠隔病理診断・コンサルテーションに対して、診断依頼側施設、診断受諾施設双方の関係者は、その日時に合わせて、遠隔診断の実施に対して充分な態勢を整える。

３）診断依頼側施設の主治医は、予定される遠隔診断症例の臨床情報の要点、提出予定検体の臓器種別、提出個数、および遠隔診断の目的を、診断受諾施設の担当病理医に事前に伝えることを義務とする。

４）診断依頼側施設の主治医または検査技師は、遠隔病理診断あるいは遠隔細胞診断用の検体が提出された時点で、「検体が提出され、これから標本作製に取りかかること」を、診断受諾側施設の担当病理医に電話で伝える。

５）４）を受けた診断受諾側施設の担当病理医は、直ちに遠隔診断受信用システムを立ち上げ、診断画像情報の受信に対して待機する。

６）診断依頼側施設の担当検査技師は、遠隔病理診断用の組織標本または細胞診標本を作成後、直ちにそのスタート画像を取り込み、患者基本情報とともに診断受諾側施設の担当病理医宛て、送信する。

７）６）の送信情報を受信した診断受諾側施設の担当病理医は、顕微鏡遠隔操作により診断を進める。また必要に応じて診断依頼側施設の主治医または同担当技師に、患者または検体情報の追加を求める。

８）診断受諾施設の担当病理医は、７）で得られた診断過程と結果を、音声情報で直接主治医に伝えるとともに、診断依頼側および診断受諾側施設双方で同期・ 共有するコンピュータ画面上に、決め手となった診断画像情報を提示し、かつ診断結果を文字情報に表して、確実に主治医に伝えることとする。

９）診断依頼側施設の担当検査技師は、遠隔診断が終了後、用いた組織切片標本または細胞診標本を、速達または宅急便などの速やかな方法により、遠隔診断を行った担当病理医の元へ届けることとする。

１０）遠隔病理診断を担当した病理医は、９）で送られた組織切片標本または細胞診標本を受け取り次第、直接顕微鏡下にこれらを観察し、再度診断を行い、遠隔診断の正誤を判定する。

１１）１０）において遠隔診断に誤りがあったことが判明した場合は、そのことを遅滞なく診断依頼側施設の主治医に伝え、正しい診断結果を改めて伝えることとする。

１２）遠隔病理診断の結果は、観察した画像情報の全てとともに、適切な電子媒体に保存記録し、必要な場合には直ちに再生出来るようにする。

１３）診断依頼側施設のテレパソロジー関係者と、診断受諾側施設のテレパソロジー担当病理医とは、定期的に直接対面の会合を持ち、内外のテレパソロジーに関する諸問題の情報を共有し、テレパソロジーのより良き運営方法と活用法を検討する

2005.08.27
文責：日本テレパソロジー研究会・庶務幹事　土橋康成

第95回日本病理学会総会坂本穆彦会長が計画されている学生参加の新しい企画を日本病理学会・教育委員会として大いに推奨したいと思いま す。現在、医学・医療環境の激動の中で、病理学も高度先進的治療のためにきめ細かな質の高い病理診断が必要とされ、また、新しい技術を駆使した先端的病理 学研究が求められ、質量ともに病理医の存在が注目されています。そのような背景に加え、卒後2年研修制度も導入され、特に若い病理医の不足は否めません。 この状況を打開するためにも、若い医学徒に病理学に対する興味を喚起し、一人でも多く我々病理医の構成員になってもらうことは、今や、自明の理でありま す。病理学会の皆様、本企画の成功に向けて、御協力いただくことをお願い致します。

第95回日本病理学会総会HP

　社団法人日本病理学会選挙管理委員会は、平成１８／１９年度役員（理事・監事）選出のため、役員立候補の公募・選挙を実施し、所定の役員を選出決定（記の１）しましたので報告いたします。なお、このたびの役員・理事長選挙は、次の日程で行われました。

○ 第１回委員会（６月２日）：役員選挙の公示文書および選挙の概要の確認。６月２０日付けにて、役員候補者の公募を通知。

○ 第２回委員会（８月２日）：役員立候補者の確認。８月２０日付けにて、立候補者が定員を超えた選出区分において選挙公示。正会員数３,８７３名（８月２０日現在）による投票（９月９日消印有効）。

○ 第３回委員会（９月１３日）：役員選挙開票・選出（記の２）。投票数１,６７２通、投票率は４３.２％。（９月１３日）　ただし、役員立候補者が定員内の選出区分については、無投票当選者を確認・選出（記１の３）。理事長選挙への所信表明の公募（９月３０日締切）。

○ 第４回委員会（１０月４日）：理事長選挙の公示文書の確認。１０月１１日付けにて、理事長選挙の公示。正会員数３,８８１名（１０月１１日現在）による投票（１０月２８日消印有効）。

○ 第５回委員会（１１月１日）：理事長選挙開票・選出（記の４）。投票数１,２８１通、投票率は３３.０％。結果は、立候補ではないため、次点まで掲載。

１．平成１８／１９年度役員（理事・監事）

理　事　長	長　村　　義　之
理　　　事	青　笹　　克　之
理　　　事	深　山　　正　久
理　　　事	林　　　　良　夫
理　　　事	樋　野　　興　夫
理　　　事	井　内　　康　輝
理　　　事	黒　田　　　　誠
理　　　事	真　鍋　　俊　明
理　　　事	中　島　　　　孝
理　　　事	中　沼　　安　二
理　　　事	根　本　　則　道
理　　　事	小　川　　勝　洋
理　　　事	岡　田　　保　典
理　　　事	坂　本　　穆　彦
理　　　事	笹　野　　公　伸
理　　　事	澤　井　　高　志
理　　　事	居　石　　克　夫
理　　　事	恒　吉　　正　澄
理　　　事	堤　　　　　　寛
監　　　事	松　原　　　　修
監　　　事	手　塚　　文　明

（氏名は、役名ごとにABC順で記載）

２．役員選挙投票結果
（１）選出区分１　地方区選出理事（１名）

１-３関　東	１位	中　島　　　孝	３４１票	当選
	２位	内　藤　善　哉	２４８票	次点

内訳　；	会員数　　　：	１,４４８名
	投票数（率）：	５９７票　（４１.２％）
	有効投票数：	５８９票

　　　　　　　　　

（２）選出区分３　全国区選出理事

１位	長　村　義　之	７４９票	当選
２位	真　鍋　俊　明	７３８票	当選
３位	深　山　正　久	６９９票	当選
４位	黒　田　　　誠	６３２票	当選
５位	恒　吉　正　澄	５７０票	当選
６位	堤　　　　　寛	５４７票	当選
７位	根　本　則　道	４６７票	当選
８位	笹　野　公　伸	４５３票	当選
９位	坂　本　穆　彦	４１９票	当選
１０位	岡　田　保　典	３８２票	当選
１１位	樋　野　興　夫	３０９票	当選
１２位	上　田　真喜子	２９０票	次点
１３位	覚　道　健　一	２８５票
１４位	安　井　　　弥	２７３票
１５位	落　合　淳　志	２２７票

内訳　；	会員数　　　：	３,８７３名
	投票数（率）：	１,６７２通　（４３.２％）
	有効投書数	総投票数： ７,０４３票
	有効投票数：	７，０４０票

　

（３）無投票当選
１）選出区分１　地方区選出理事（６名）

１-１　北海道	小　川　勝　洋	当選
１-２　東　北	澤　井　高　志	当選
１-４　中　部	中　沼　安　二	当選
１-５　近　畿	青　笹　克　之	当選
１-６　中国四国	井　内　康　輝	当選
１-７　九州沖縄	居　石　克　夫	当選

２）選出区分３　全国区（口腔病理部会長兼務）選出理事（１名）
林　　　良　夫　　　　　　当選

３）選出区分４　監事（２名）

松　原　　　修	当選
手　塚　文　明	当選

　　　　　

（４）理事長選挙投票結果

１位	長　村　義　之	４８０票	当選
２位	深　山　正　久	２４３票	次点

内訳　；	会員数　　　：	３,８８１名
	投票数（率）：	１,２８１通　（３３.０％）
	有効投票数：	１，２２７票

　 以上

　全国各支部とホームページでのアンケート調査により、合計75件の返事を回収・解析いたしました。以下に報告いたします。提案した項目に関しては、賛否だけでなく、貴重なご意見をいただきました。アンケート調査に協力いただきました会員の皆様に心から感謝申し上げます。

(1).春期学術集会
「診断講習会・臓器別講習会」の多くを早朝・夕方および秋期学術集会に移動し、一般発表演題との重なりを少なくする。また、宿題報告は1会場で行いplenaryを維持する。

回答率：88%
賛成： 42件　→　64%
反対： 7件　 →　10%
その他：17件　→　26%
(無回答：9件)　

主な意見
・ 講習会を早朝・夕方に集中し過ぎるのは良くない。
・ 診断講習会・臓器別講習会を大きい会場でやってほしい。
・ 宿題報告はplenaryでやる必要はない。
・ 講習会を１日にまとめ、３日間の会期のうち中１日を病院病理のプログラムにしてほしい。
・ 診断講習会・臓器別講習会を学会のメインプログラムと位置付けてやってほしい。
・ 診断講習会・臓器別講習会は支部単位でやればよい。
・ 診断講習会・臓器別講習会の需要があることを認識してほしい。
・ 会場の分散化が著しいので聴衆が散漫になっている。
・ 一般演題をポスターにする。
・ ポスターの討論の時間を設けてほしい。
・ 一般演題を中心にしてやり、臓器別講習会は不要である。
・ 会期を２日にし、宿題報告も２題でよい。

(2).秋期学術集会
「A演説（7-8件）」と「診断シリーズ（2件）」は1会場で行いplenaryを維持するが、「B演説」や「シンポジウム」は 複数会場で行い、「診断講習会・臓器別講習会」や「公募演題」を適宜導入することで世話人の自由度を広げる。また、秋期学術集会の参加単位数を10点から 20点に上げる。IAP、病理技術講習会、スライドセミナー、診断講習会・教育講演などを効果的に連動させる。また、「B演説」のあり方についてはさらに 検討する。

回答率：80%
賛成： 30件　→　50%
反対： 3件　 →　5%
その他：27件　→　45%
(無回答：15件)　

主な意見
・ 改革案では秋期学術集会の特色が薄れ、同様な集会を２回開催することとなるので、秋期学術集会は現状のままがよい。
・ 秋期学術集会の開催は不要である。
・ 講習会を増やしてほしい。
・ A、B演説の区別がつきにくいので、区別を廃止する。
・ B演説を廃止し、診断講習会・臓器別講習会の数を春と秋で均等にする。
・ B演説や公募演題はやめて、診断講習会、IAP、技術講習会を重点化する。
・ 診断シリーズを２日に分けてやればよい。
・ 講習会や公募演題の導入は疑問である。
・ 春期学術集会と診断病理、秋期学術集会を分子病理にきっちり分けた方がよい。
・ 複数会場としても２会場までにすべきである。
・ 臓器別カンファランスを中心にしてほしい。
・ 秋期学術集会を３日にし、前半の１日半はA、B演説、後半の１日半はIAPと合同開催で診断病理と病理技術講習会関係にする。
・ B演説よりシンポジウムのあり方を検討してほしい。
・ A演説のplenaryは不要である。
・ B演説、シンポジウムの数を増やす。

(3).学術集会プログラム調整委員会
春・秋学術集会の統一性を保つため、コアになる「シンポジウム・ワークショップ」「診断講習会」や学術集会に連動する「講習会」「講 演」「その他のイベント」などの設定に助言を与える学術集会プログラム調整委員会を立ち上げ、これらの乱立をさけることで同時進行する会場数を減らす。

回答率：65%
賛成： 36件　→　74%
反対： 7件 →　14%
その他：6件　→　12%
(無回答：26件)　

主な意見：
・ 委員は実験病理、診断病理からバランスよく選んでほしい。また、若手診断病理医や男女比についても考慮してほしい。
・ 会長の権限や自由度が弱まり、特色が失われ、マンネリ化するので反対である。また、不統一でもよいのではないか。
・ 春期、秋期学術集会の会長や世話人を中心に討論することが前提であれば賛成。
・ 同時開催する会場数を減らすのに賛成である。
・ 学術集会の本質を委員会で作成し、ある程度それに沿って学術集会を開催し、関連他学会との日程調整もすべきである。
・ 委員会の数を増やすだけで不要。

(4).その他
全体を通して意見

回答率：44件　→　59%
(無回答：31件)

主な意見
・学会の開催日に金曜・土曜や土曜・日曜のように、週末にかけてやってほしい。
・ 臨床細胞学会、検査医学会との日程調整や共同開催なども検討してほしい。
・ 診断講習会の会場をもっと広くしてほしい。
・ 診断シリーズはニーズに応じた扱いにすることが必要だが、実験病理の発表にももっと聴衆を集めるべきである。
・ 学会員がサイエンスとプラクティカルの２方向に分離しないようにしてほしい。
・ 多会場での発表の乱立をさけてほしい。
・ 厚労省の役人の方との討論の機会など、政治的な（行政的？な）役割も重要。
・ 学会全体をもっとスリム化すべきである。
・ 総会への学生参加（演題発表）を積極的に受け入れる必要がある。
・ 細胞学会との共同開催をしてほしい。
・ 病理の２極分化を避けるために、実験病理の人を診断病理に、診断病理の人を研究に関心をもつような教育を大学や施設で行う。
・ 講習会と学術集会を分離しないでほしい。
・ 学会場所は東京、名古屋、京都、大阪にしてほしい。
・ 研究主体の人と診断主体の人の両方のニーズを同じ場で満たすのは無理なので、アカデミックな研究発表と診断病理の講習の場を完全に分離した方がよい。
・ 診断講習会を毎年同じ内容でするのは避けてほしい。
・ 診断病理は重要であるが、学会の発展のためには研究をおろそかにすべきではない。
・ 全体として何を改革したいのか、そのメリットが何かが不明瞭である。
・ 家族で学会開催地に行けるような配慮や、議論を活性化するためにビールなどのアルコールが飲めるような配慮をしてほしい。
・ 朝食用のパンの支給をしてほしい。
・ 病理学会カンファランスと秋期学術集会と日程的にリンクしてほしい。
・ 出張しにくい北海道や沖縄での開催はなるべく避けてほしい。
・ シンプルなプログラムにしてほしい。
・ USCAP方式を参考にして、ポスターを重視すべきである。
・ 診断病理役立つプログラム（研究的演題も含む）も重視すべきである。
・ 秋期学術集会に一般演題の募集を入れる方がよい。
・ 市中病院病理医の学術研究活動支援策を検討してほしい。
・ 春期、秋期病理学会学術集会（年２回）＋地方会（年４回）；県支部会（年２回）の他、臨床細胞学会も総会、地方会、支部会があり、集会が多すぎるので、集会の回数を減らすことが重要である。
・ 学生・初期臨床研修医の参加を可能にする方策を立てるべきである。
・ 若手研究者・病理医の会など、若手が自由に活躍出来る場を設ける。
・ 学会本部でポスターを貼るサービスを提供してもらえないか。
・ 診断講習会のテキストをカラーにしてほしい。
・ 春期と秋期学術集会を１年トータルとして考えることが重要である。
・ １回の学術集会で聴ける診断講習会、臓器別講習会の数を制限することに反対である。
・ 内科学会のように、総会は学術講演、地方会は症例報告といった運営には反対である。
・ 学問、学術以外の点で学会が過度に派手にならないようにすべきである。
・ 一般演題をもっと重視すべきである。